チャート100本ノックでは、時系列順に関連記事や注釈等をまとめています。
古いチャートは自力で出力できなかったため、本書を片手に読んで頂ければと思います。
銘柄選択の極意(再掲)
チャートを注意深く読むことで、売買タイミングは大幅に改善されます。
銘柄選択は一流なのに、利確が早すぎたり遅すぎたりで機会損失を得ることは、おそらくすべての投資家が通る道かと思います。
必要なのは、買いのタイミングと利確の精度をいかに高めるか考え続けることです。
チャートのテクニカル指標には様々なものがありますが、オニールが使用する主なテクニカル指標は、株価と出来高、移動平均線とシンプルです。
わたしたちが学ぶべき対象として、これ以上のものはないでしょう。
オニールが伝授する投資法を、余すことなく学びましょう。
シモンズ・プレシジョン(1965年)(cf.P158,163)
- 38週間で672%上昇
- 新製品のコンピューターが宇宙計画で採用された
- ベース形成前に出来高増加
ハイテク関連はリスクも大きいですが、得られるリターンも大きいものになります。
シモンズは新製品のコンピューターに採用されるなど、大躍進を見せました。
第1ベース
ベースの形成前に上昇トレンドを描いている(それも出来高増加を伴っている)のは、素晴らしい兆候です。
カップの底はかなり調整で下げていますが、ベースの形もきれいなカップウィズハンドルです。
株を買うのもそこまで抵抗はなかったはずです。
第2ベース
1965年も強気相場の最中でした。
シモンズもベースを抜けてから急上昇してから、狭い上昇フラッグが現れます。
上昇フラッグを見分けるコツは、いくつかの例を知ることでしょう。
1963年〜1965年にかけては、見本となるベースパターンがいくつも現れています。
第3ベース
上昇ベースのブレイクアウトで買うよりも、10週移動平均線への押しからの反発で増し玉することの方がよく見かけます。
しかし、上昇ベースで買い逃せば乗り遅れる事例はたしかに存在しますので、抜け目なくピボットポイントを監視する必要があります。
本書では買いのみ示していますが、点Bでの増し玉も検討の余地があると思います。
モノグラム・インダストリーズ(1966年)(cf.P163)
最初は数ドルの低位株ですが、増益率が上昇するうちに大化け銘柄となりました。
なお本書のチャートは株式分割を反映したものになっていますので、実際に買うタイミングでは低位株から脱出していました。
gyatuby.hatenablog.com
第1ベース
ダブルボトムに近いですが、具体的なパターンに当てはめるのは難しいです。
ベースは揉み合い期間を指すので、わからない時は気にせずベースの高値を目安にするといいかもしれません。
第2ベース
株価の収束が見られ、10週移動平均線へ押しています。
本書では(スクエア)ベースからのブレイクアウトで買っていますが、10週移動平均線から反発したタイミングで増し玉すると、少し早く買うことができました。
第3ベース
シモンズに続いて上昇ベースが見られます。
これを機会に、上昇ベースでのブレイクアウトによる買いをマスターしましょう。
押しも含めると買うチャンスはいくつか存在します。
ブレイクアウトで買うのがベターであれば、押しでも買えればベストといえるでしょう。
第4ベース
ベースの回数が重なるとブレイクアウトに失敗する確率は高まりますが、モノグラムにはまだ上昇に勢いがありました。
またカップ部分がダブルボトムとなっており、少し不明瞭になっています。
例外はつきもの、試してみなければ結果はわからないということでしょうね。
クライマックストップ
- 3対1の株式分割
- クライマックストップでの売り
4週間急上昇してクライマックストップをつけました。
モノグラムでは売り抜け(ディストリビューション)が、4週目の急上昇の後にみられます。
3対1の株式分割も、クライマックストップを警戒する材料になったはずです。
まとめ
おわりに
日銀による事実上の利上げは、まさに寝耳に水でしたね。
昼休憩に速報が流れたため、午後の株価は急落。特に成長株は悲惨な状況でした。
売り抜け日の観点からは、そろそろ弱気相場に転じると見ていたので、泣く泣くポジションを減らしました。
しかし翌日は持ち株は戻るんですよ…
何が起こるかわからないし、あり得ないなんてことはないんですよね。
こういう時のために、全部ではなく一部だけにとどめる戦略は、私には性に合っているのかもしれません。
免責事項
- 当ブログで紹介している方法や技術、指標が利益を生む、あるいは損失につながることはないと仮定してはいけません。
- 過去の結果は必ずしも将来の結果を示すものではありません。
- 紹介する実例は、教育的な目的でのみ用いられるものであり、当ブログに書かれた手法・戦略による売買を勧めるものではありません。