本記事では過去データから、投資判断のヒントを探ります。
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収益と配当
- 値動きから過去100年間の株式保有による収支の全体像をとらえるためには、収益や配当といった数字も考慮に入れなければならない。
- 毎年の変動をならして10年ごとで表示しているこれらの数字は、持続的な成長を大まかにつかむためのものである。
- 収益と平均価格がマイナスとなったのは、データ初年以後90年間のうち20年だけ（1891〜1900年および1931年〜40年）であり、1900年以降では平均配当の減少はみられない。だがこれら３項目の成長率にはかなりのばらつきがある。
- 全体的に見てパフォーマンスが良いのは、第２次世界大戦以前よりも以後の方であるが、1960年代の成長は50年代の成長ほど顕著ではない。
- 今後10年で収益や配当、株価が何％上昇するかをこのデータから判断することはできないが、普通株投資のための首尾一貫した指針を決定するに当たって、投資家にとっては勇気付けられる材料である。
過去100年の収益と配当の推移を示したのが表３−２です。
概ね株価、収益や配当は右肩上がりの成長を見せています。
このデータは、株式に投資し続ける根拠になり得そうです。
PERの変化
- 表3−2で目を引くのは、第二次世界大戦のPER（株価収益率）の変化である。
- 1949年6月、S＆P指数は適用される過去12ヶ月の収益はたった6.3倍で売られていた。ところが1961年3月には22.9倍である。
- 同様に、同指数の配当利回りも1949年には7％強であったのが、1961年には3.0％にまで落ち込んでいる。
- 同じ期間に優良債券の利回りは2.60％から4.50％に上昇しており、その差は歴然である。
- これがまさに、一般投資家の姿勢が180度変わった、株式市場史における大転換点であった。
PER（株価収益率）とは、株価が１株当たりの純利益（EPS）に対して何倍になっているかを示す指標です。
普通株熱がほとんどなかった1949年ではPERはたった6.3倍で売られていましたが、強気相場の続いた1961年には22.9倍まで上がっています。
配当利回りも株価の上昇によって、7％から3％にまで落ち込みました。
一方、優良債券は2.6％から4.5％まで上昇しており、一般投資家が普通株を投資先として捉えていたことがよくわかります。
世界恐慌のトラウマ
- 投資経験が長く生来用心深い人々にとっては、極端から極端へと触れる相場は先行きに困難が待ち受けることを示す警告であった。
- 彼らには、1926年から29年にかけての強気相場と、それに続いた悲劇的結末が常に脳裏に焼きついている。
- だが、そうした恐怖は現実にならなかった。
- 実際に、ダウ平均の1970年の終値はその６年半前時点の価格と同じであり、また、もてはやされた「黄金の60年代」は、後から見れば一本調子の上昇相場であった。
- それにもかかわらず、これまでのところ企業にも株価にも、1929〜32年に襲った弱気相場と不景気のようなことは何ひとつ起きていないのである。
世界恐慌のトラウマを持っている人々にとって、長く続く強気相場にいつ裏切られるか内心怯えていたことでしょう。
しかし1970年の一時的な恐慌までは、一本調子の上昇相場が続きます。
これらから、強気相場がいつ終わるのかは予想ができないことがわかります。
今の日本市場も34年ぶりの高値となっていますが、これもいつまでも続く可能性もあるわけです。
ですので、やはり普通株にはある程度投資をしていた方が良いのでしょうね。
まとめ
- 長期的に見ると、株価・収益・配当はいずれも右肩上がりで成長している
- 1940〜60年代にかけて、株式市場の評価（PER）は大きく変化した
- 強気相場の終わりは予測できず、心理の変化が価格に大きく影響する
おわりに
ウォーレン・バフェットが警鐘を鳴らすように、現在の株価水準には割高感を感じる局面もあります。
しかし、歴史を振り返ると分かるのは、「割高に見える状態」が長期間続くことも珍しくないという事実です。
実際、PERの上昇は単なるバブルではなく、投資家の期待や資本市場の構造変化を反映した結果でもありました。
つまり、
- 短期的な割高・割安の判断は極めて難しい
- 一方で、企業の収益力と配当は長期的に成長してきた
この2点が、今回のデータから得られる本質です。
したがって今後の投資戦略としては、
- 無理にタイミングを当てにいかない
- 継続的に株式へ資金を配分する
- 割高局面では余力を残しつつ分散する
といった「継続＋コントロール」の姿勢が有効だと考えられます。
ちょうど決算シーズンでもあるため、個別企業の収益動向を丁寧に確認しながら、長期目線で投資先を選定していきます。
