この悲惨な姿で、何を表しているか一瞬で伝わるのはすごいですよね。
ニュースを常時チェックすることで、トレードが感情的になるリスクを前回取り上げましたが、何も悪い面ばかりではありません。
今回はニュースをどのように取り扱うかについて学んでいきたいと思います。
前回の記事はこちらをご覧ください。
gyatuby.hatenablog.com
重要なニュースを理解して行動を起こす
- 国内外問わず重大ニュースが起きると、腕の良い投資家たちはその報道の内容よりも、その報道が市場に与える影響をまるで探偵のように分析し始める。
- 過去の大きなニュースと、それに対するマーケットの反応を記録しているのだ。
投資家にとって、歴史から学ぶことはとても重要なことです。
www.ig.com
景気後退局面におけるS&P500の最大下落率 pic.twitter.com/bFs3BrIHN2
— 平 均 (@225average) August 2, 2022
いくつかサイトは見つかりますが、投資に役立てるためにはもう一歩調べる必要があるでしょう。
たとえば戦争が起こったら石油関連が上がるなど、よりマーケット目線で法則を調べていきます。
その際には、当時の日本経済新聞や雑誌の記事は、材料としてとても役に立つでしょう。
また、関連書籍はイベントに対する理解をより深めてくれます。
再現性は低いかもしれませんが、想定しておくか否かで投資成績がガラッと変わるかもしれません。
古いニュースと新しいニュース
- ニュースが古くなると、第一報のときとは株式市場が逆に反応することが多くなる。
- 報道が広く知れ渡ったりあらかじめ予測された場合には、マーケットでの経験豊かな国民によって報道内容が軽視されるようになり、その報道との効果が半減する。
またニュースの鮮度によっても、マーケットの反応は変わってきます。
そのニュースは織り込み済み
良いニュースも悪いニュースも、何度か繰り返されるうちに最終的には古いニュースになります。
そしてニュースが古くなるにつれて、マーケットはそれを織り込み済みとして反応していきます。
もちろん、報道内容が予測以上のものであれば話は別です。
悪いニュースで買え
初心者の頃は、とても不思議な言葉に聞こえると思います。
これは先ほど書いた通り、ある程度すでに予測されていると、悪いニュースが発表されたら得を狙って買おうとか、あるいは空売りしていた株式の買戻しをしよう、と考える先輩投資家が多くなります。
「悪いニュースで買え」、ときとして役に立つかもしれません。
国内の報道機関を分析する
- 国内のニュースがどのように編集されて流されるか、あるいは抑制されるかが、経済や国民の信頼度を大きく左右する。
- それだけでなく、政府や選挙や大統領、あるいは株式市場に対する国民の意見にまで影響を与える。
- 個人投資家および国家が成功するには、報道機関の関係者が持つ個人の政治的見解や隠された意図などの偏見から、事実を切り離すことを学ばなければならない。
日銀の「家計の値上げ許容」問題
ここでは、国内報道の分析をテーマとした書籍が紹介されています。
そのなかでは、全国のメディアが「社会通念」や「大衆の意見」と呼んだものが、いかに調査不足だったり完全なる間違いだったりすることが多いかを指摘しており、この考えを基に投資の逆張り戦略を説明しているそうです。
よく「～という声がありますが…」は聞きますよね。
みなさんも実感しているところかと思います。
最近、特にそう思ったのは日銀総裁の「家計の値上げ受容」問題です。
日銀の黒田総裁は、現在の大規模な金融緩和について「引き締めを行う状況には全くない」と強調した。
— ぎゃつ@FIRE目指す会計士 (@gyatubeee) June 6, 2022
企業による値上げが相次いでいることを受け「日本の家計の値上げ許容度も高まってきている」と指摘。
日銀総裁「家計は値上げ受け入れ」 緩和継続も主張：日本経済新聞 https://t.co/YIytUkFOSE
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/64660newsdig.tbs.co.jp
「必ずしも適切な言い方ではなかった」と釈明した。
— ぎゃつ@FIRE目指す会計士 (@gyatubeee) June 7, 2022
発言は東大の渡辺努教授が実施したアンケート調査の結果を受けたものだった。
「幅広く物価の調査などを分析して見極めていく必要がある」と述べた。
日銀総裁、家計の値上げ許容発言「適切ではなかった」：日本経済新聞 https://t.co/KeZ0DvIK6E
マスコミと世論操作
また、エミー賞受賞者であるバーナード・ゴールドバーグ氏は、著書『バイアス』の中で、報道記者がどのように、扱いたい記事を選び自らの意見を入れる決断を下しているかを暴露しています。
もっと悪質なことに、どの報道を最小限に抑えるか、あるいは報道しないか、というのも彼らが決めているとも言及します。
彼らの気分次第で、どちらかの肩を一方的に持ち、人々に勝手なレッテルを貼っているというのです。
私たちにはリソースがないから、ファクトチェックを含めてメディアに依存している。
— ぎゃつ@FIRE目指す会計士 (@gyatubeee) February 10, 2022
誘惑に負けず真実を伝える精神がジャーナリズムではないのか？
こんなことではメディアも疑わないといけない。
まずは身内に甘えずその他理由の中身を開示するところから始めて、信用を回復してはいかがでしょう。 https://t.co/sKZL9REwdB
オニール氏が懸念していることは、報道機関が情報や事実を選別して報道している点にあることです。
さらに深刻な問題なのは、情報や事実が自分たちの意図や視点と異なるときは、最新の重要な情報を報道しないことがあることも挙げています。
こうした事態に私たちはどのように対応するべきでしょうか？
メディア論やジャーナリズムのあり方を、ここで議論するつもりはありません。
左だろうが右だろうが、事実と意見を区別することを、まずは意識してみましょう。
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1929年ではなく1938年
- 歴史がこのように繰り返されるのは、マーケットが常にほぼ百パーセント感情に頼って動く何百万人という人間によって作られているから、というのがその理由だろう。
実際に歴史を振り返って、過去に何が起こったかを解説しています。
レバレッジを効かせて身を滅ぼすのは、今も昔も変わらないんですね。
まとめ
- 重要なニュースを理解して行動を起こす
- ニュースが古くなると、第１報のときとは株式市場が逆に反応することが多くなる。
- 報道が広く知れ渡ったりあらかじめ予測された場合には、マーケットでの経験豊かな国民によって報道内容が軽視されるようになり、その報道との効果が半減する。
- 報道機関の関係者が持つ個人の政治的見解や隠された意図などの偏見から、事実を切り離すことを学ばなければならない。
- 歴史がこのように繰り返されるのは、マーケットが常にほぼ百パーセント感情に頼って動く何百万人という人間によって作られているから、というのがその理由だろう。
おわりに
昔と比べて自分自身が発信者となることができるようになったため、情報量が飛躍的に増えました。
これはメディアが一方的に偏った報道をしても、異変に気付くきっかけになる可能性を秘めているといえるでしょう。
もちろん情報の真偽については、昔以上に慎重に判断する必要があります。
笑顔でデマをばらまく存在がこの世には存在するのです。
ただ、時間と情報量に追われ、ファクトチェックをいちいち行っていられない気持ちもとてもわかります。
もしかしたら情報”過剰”社会に見合った変化を、われわれも起こす必要があるのかもしれませんね。
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